テレワークとは？ リモートワークと何が違う？

そもそもテレワークとは一体どんなものなのでしょうか。また「リモートワークと何が違うの？」と疑問に思っている方も多くいらっしゃるかもしれません。

テレワークとは「ICT（情報通信技術）を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」です（日本テレワーク協会より）。テレワークでは、インターネットをうまく活用することで、いつでも・どこでも働くことができるようになります。

上記のとおり、テレワークの意味そのものは「リモートワーク」とほとんど変わりません。ただ、テレワークという言葉は、日本において30年以上前から使われており、テレワークの方が「言葉の浸透度」は高いといえるでしょう。

知っておきたいテレワークのメリット・デメリット、
デメリット対処策

それではさっそく、テレワークのメリット・デメリットを見ていきましょう。一見メリットばかりに見えますが、実はデメリットもあるのです。ここでは、ただデメリットを紹介するだけではなく、そのデメリットの対処法もあわせてご紹介します。

メリット

まずは従業員と企業、それぞれの立場から見たメリットをご紹介します。

従業員

従業員から見たテレワークのメリットは下記のとおり。

従業員にとっての最大のメリットは「場所や時間を気にせずに働ける」ことではないでしょうか。テレワークだと、毎日決まった時間にオフィスに出社する必要がありません。

また育児や介護など制約がある人でも、在宅勤務が可能です。「自分がオフィスにいる間、子供の面倒は誰にお願いしよう…」「子供の送り迎えの時間に間に合うかな…」といった悩みも解決します。

さらに満員電車に乗ったりスーツを着たりする必要もないため、ストレスなく働けるでしょう。時間的・物理的な制約がほとんどないため、結果、従業員の生産性アップにもつながるでしょう。

企業

企業から見たテレワークのメリットは下記のとおり。

テレワークでは、好きな時間・場所で働けるため、従業員満足度アップが見込めます。従業員満足度がアップすると「さらに成果を出したい」「もっと良い商品・サービスを生み出したい」と考える従業員が増えます。通勤時間等のカットとも相まって、組織としての生産性アップも期待できるでしょう。

また、オフィス外での勤務が基本となるため、今までオフィス維持にかかっていたコストも少なからず削減できます。さらに、「テレワークを積極的におこなっている会社」として求人をかければ、優秀な人材もより集まりやすくなることでしょう。

デメリット

続いて、デメリットを見ていきましょう。メリットと同様に従業員、企業、それぞれの立場から見たデメリットをご紹介します。

従業員

従業員から見たテレワークのデメリットは下記のとおり。

テレワークを円滑に進めるためには、インターネット環境が必須です。常に「インターネットが使える場所」を求めなければならないため、インターネット環境に依存してしまいます。

また、いつでも・どこでも働けるということは「同じ空間で働く仲間がいない」ともいえます。テレワークによって「孤独」を感じる従業員も少なからず現れてくるでしょう。

さらに、自由に働けるということは「自己管理の度合い」が大きいともいえるのです。スケジュールやタスク管理がしっかりとできていなければ、かえって従業員の生産性低下にもつながりかねません。

企業

企業から見たテレワークのデメリットは下記のとおり。

テレワークではオフィスを使用しないため、従業員同士の「会って話す機会」が大幅に減ってしまいます。社内でのコミュニケーション量が減ることで、情報伝達に「認識のズレ」が生まれてしまうケースも考えられるでしょう。

また従業員がオフィスにいないため、「この会社に貢献したい」という帰属意識が下がってしまうことも。さらに、従業員が普段どのような行動をしているのか見えないため、上司としては「評価のしづらさ」を感じてしまうかもしれません。

デメリットの対処法

これまでご紹介したように、テレワークには多くのメリットがある一方で、デメリットもあります。しかし、あらかじめ対処法を知っていれば、従業員・会社ともに素晴らしい効果が期待できるはず。

企業側でできる具体的な対処法は下記のとおり。

テレワークのルールを決める

テレワークには「個人の行動が見えづらい」というデメリットがあります。好きな場所・時間で働くことができる一方で、誰がどこで何をしているのか把握できず、かえって業務が進まないケースも考えられるでしょう。

そうならないためにも、テレワークをおこなう上での「ルール」を決めるのが吉です。たとえば、「チャットや社内SNSを使って仕事開始・終了の報告をする」「週ごとに報告書を作成する」など、短いスパンで状況を確認できるルールを決めるのが良いでしょう。

評価基準を明確にする

テレワークでは、「社員がどれくらい働いているか」「どんな行動をしているのか」が不明瞭になりやすいです。あいまいな状態のままテレワークをおこなうと、あとで適正な評価ができなくなってしまうでしょう。

適正な評価をするためにも、評価基準は最初から明確にしておくのがオススメ。

テレワークでは、業務態度や時間といった「見えにくいもの」は評価に入れないのがキモです。基本的には「成果物」を対象にしましょう。たとえば、上司と部下で直接話しあうことで個人の目標を決め、その達成度合いに応じて評価をする「目標管理制度（MBO）」などの方法があげられます。

社内SNS・チャットツールを導入する

先ほどお伝えしたように、リモートワークが中心になると、社内でのコミュニケーション量の減少が考えられます。その対策としてオススメしたいのが「社内SNS」や「チャットツール」の導入です。

社内SNSは、LINEやTwitterといった一般向けSNSの「ビジネス版」をイメージするとわかりやすいかと思います。チャット機能をはじめ、チームで話し合えるグループ機能、画像や動画・書類ファイルを大量に送れるアップロード機能など、テレワークを円滑に進められる機能が充実しています。

また、いいね！やスタンプ機能もあるため、遠方にいるメンバーとのやり取りもスムーズに。実際に会っていなくても、まるで会っているかのような円滑なコミュニケーションができるようになります。

【事例】テレワーク導入事例

それでは最後に、テレワークを導入した企業の事例を見ていきましょう。ここでは、弊社が提供する、コミュニケーションをベースに生産性向上や業務の効率化を実現し、人・組織の課題解決をお手伝いするカルチャーマネジメントツール「Talknote」を導入して、テレワークに成功した企業をピックアップ。ぜひ自社のテレワーク導入にもお役立てください。

株式会社チェンジウェーブ

株式会社チェンジウェーブは、「本質とリアルをとらえた変革を 確実に起こす」というミッションのもと、企業の経営戦略や組織の変革、リーダー育成、ダイバーシティ推進などに関する事業をおこなう会社です。

2016年には総務省が主催する「テレワーク先駆者百選」にも選ばれています。

子育てと仕事を両立させている「ワーキングマザー」が全メンバーの9割であることから、以前よりテレワークを活用していた同社。情報共有は「メール」「電話」がメインだったそう。

しかし、メンバーが増えたことをキッカケに、多くのメンバーで情報共有・決定ができる場が必要だと考え、「Talknote」を導入することに。

オフィスに人がいなくても仕事が順調に進むようになったことで、Talknoteは「仮想オフィス」とも呼ばれるように。テレワークと社内SNSの相性がバッチリ合った事例といえるでしょう。

【参照】　[活用事例] 株式会社チェンジウェーブ

【まとめ】テレワークのメリット・デメリット

本記事では、テレワークのメリット・デメリットについて、以下のポイントを中心にお伝えしてきました。

• テレワークとは「ICT（情報通信技術）を活用した、場所や時間にとらわれない働き方」のこと
• テレワークには「時間・場所にとらわれない」「育児など制約がある人でも在宅勤務ができる」というメリットがある
• 一方「情報伝達・共有における認識のズレが生じやすくなる」「評価が難しくなる」というデメリットもあるが、対処法もある（詳細は本文にて紹介）
• テレワーク導入に成功した企業事例を参考にしながら、自社の導入成功に役立てよう

テレワークには数多くのメリットがある一方、デメリットも存在します。組織としての生産性を上げるためには、デメリットを対処しつつメリットを最大限活かすことが大切といえるでしょう。ぜひ本記事の内容を、自社のテレワーク導入にお役立てください。