情報伝達のスピードが3倍に

株式会社トリドールホールディングス

業 種:

飲食業

導入人数:500名以上

セルフうどんの「丸亀製麺」を中心に、焼き鳥ファミリーダイニング「とりどーる」、焼きそば専門店「長田本庄軒」等、国内で約800店舗の飲食店を展開。海外にも出店中。

メールでの情報共有が非効率で、
成果が出にくい状況だった

—営業サポート部について
営業サポート部は、店舗の生産性を向上させるためのプロジェクト(以下、プロジェクトをPJと表記)推進を行っていて、店舗と本社、パートナー(アルバイト)から役員まで、会社全体の架け橋になることを求められている部署なんです。具体的には、営業部から「コスト削減をしたい」という依頼を受け、コスト削減プロジェクトを発足し、そのPJが成果を出すまでの伴走を行うといったイメージです。麺の品質向上、水道料金の削減など様々なPJがあります。

—導入前に抱えていたコミュニケーション課題
大きく分けて2つの課題を抱えていました。1つ目は、PJ内の連絡・共有が非効率でPJ推進に支障が出ていたことです。PJを推進していく中で、現場から問い合わせがきて、それにメールで回答をしていました。CCで関係者を追加し忘れたり、メールが埋もれてしまってチェックされなかったりと、効率的な情報共有ができていなかったんです。問い合わせに対する回答を全員に共有するためにExcelでまとめていましたが、その作業も非効率なものでした。そもそも、共有を行う目的は、現場にその回答が行き届き、実行をしてもらうことですが、まとめ作業と共有に時間がかかり、成果が出にくい状況でした。

加えて、複数同時並行で PJ推進をしているので、どのPJが、どこまで進んでいるかを把握しておく必要があります。しかし、メール確認の作業が複雑なのでキャッチアップに相当時間がかかります。また、後からPJに参加した人には、それまでのメールを全て転送する必要があります。そのメールを探す時も、一つ一つ内容を確認して、振り分けをする作業に労力と時間がかかっていました。

2つ目は、現場からの1次情報が入手しづらく、PJの検証ができていなかったことです。まず、私たちは全国に店舗を展開していますので、現場の方と対面で話をする機会が限定的です。例えば、生産性向上のために新しい備品を導入するPJが発足した際、全国展開する前に、特定店舗での検証を行います。検証店舗が都内のお店だった場合…

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