「優秀な人材が他社に流出するのは絶対に避けたい」
「社員の自社に対する愛社精神が希薄に感じる」
「自社の離職率が気になる」

このような悩みを持つ経営者や人事担当者もいるのではないでしょうか。社員の定着率は、帰属意識に深く関係しています。そこで本記事では、帰属意識にスポットを当て、企業運営の安定に役立つ情報をお伝えしていきます。

帰属意識について理解すれば、社員の定着を促したり、人材の流出を防止したりする施策を検討することができます。社員管理の改善に向けて、ぜひ本記事を参考にしてください。

帰属意識の意味とは？

帰属意識とは、「組織や集団の一員」という意識から生み出される感覚を指します。家庭や地域、社会、国、会社などあらゆる集団の中で、自らがその一部としての自覚を持つことが帰属意識です。社員が会社に対して帰属意識を持つことには、大きなメリットがあります。

組織への愛着心が育まれることで、企業の目標のために貢献すべく奮起したり、業務への責任感が強くなったりするなど、言動の質の向上が期待できるでしょう。社員の帰属意識の高い会社では、社員が会社の業績やあり方について興味を持ち、会社全体の状況を自分ごととして捉えるようになります。

目の前にある課題を放置せず、改善のために自発的に解決を図っていきことも期待できるでしょう。帰属意識が自発的な姿勢をつくり、そうした社員が増えることで活気のある会社となります。社員が自発的に働くことで、会社の業績が向上し、それに対して社員は貢献への自負心を持ちます。

成功体験を共有する社員と経営者の間には、良好なコミュニケーションが育まれ、さらに個々の帰属意識が高まるという好ましいサイクルが生まれることも期待されます。このように、会社への帰属意識は、必要不可欠なものです。従業員に対して、「帰属意識をいかに向上させられるか」が、経営上の重要なテーマとなります。

帰属意識を持つことのメリデメ

ここでは、社員が帰属意識を持つことのメリデメについて詳しく見ていきます。

メリット

・経営理念、経営方針への理解が深まる

帰属意識を持つほど会社に対しての興味が強くなり、より深く知ろうとします。経営理念や、経営方針を表面上ではなく、本質から理解するようになるでしょう。

・コミュニケーションが生まれ組織が活性化する

各社員の帰属意識が高い会社では、コミュニケーションも活発に行われる点がメリットです。同じ会社に所属する仲間であることを意識し合い、お互いに意思の疎通を図ろうとします。

・組織の「改善」に向けて前向きな議論に発展しやすい環境となる

自分が所属する組織に愛着が持てれば、より良い環境を求めるのは当然のことです。誰もが他人ごととせずに積極的に意見を出し合い、改善に向けた議論が活発化していきます。

・正しい育成を施せば従業員の成長速度が加速すると言われている

帰属意識を持てば、会社に貢献したいと思えるようになることもメリットの一つです。自分の活躍できることを目指して自発的にスキルアップに取り組めるでしょう。また自身の成長につながると前向きに捉えるため、上司や先輩など周囲の人の声を素直に受け止めやすいでしょう。結果として、成長速度が上がると考えられます。

デメリット

社員が会社に対して帰属意識を持つデメリットは、特に考えられません。強いてあげれば盲目的に従属するようになり、「考えることを放棄する社員が生まれる」といった可能性もあります。ただし、多くの場合は、経営陣と社員が良好な関係を築き、正しいコミュニケーションを取ることで方向性が示され、解決できるでしょう。

帰属意識の低下を示す3つのサイン

帰属意識の低下により、会社にとってはさまざまなマイナス要因が発生すると予測されます。

①従業員のモチベーションが低下する

先述したように、帰属意識があれば、企業運営に貢献できることを強く望みます。会社の業績が向上すれば、その一端を担う者として誇りに思い、業務に前向きに取り組んでいけるでしょう。自社で働くこと自体に喜びを感じられれば、仕事へのモチベーションが下がるはずはありません。

しかし、帰属意識が低下してしまうと、業務遂行への意識も薄れます。モチベーションが保てず、会社で働く意義を失いかねません。

②コミュニケーションの質が低下する

帰属意識を持たなくなると、一緒に働く仲間にも興味がなくなります。情報を共有する意欲が薄れ、最低限のコミュニケーションで済ませようとするかもしれません。一緒に会社を盛り立てていく姿勢が持てず、改善のための議論も起こらなくなります。

③離職率が高くなる

帰属意識の低下で最も懸念されるのが、離職者の増加です。会社の一員であることに価値を感じなくなれば、もっと条件の良い職場へと転職を図る可能性があります。人材の流出は、企業にとって大きな痛手です。また、帰属意識の薄い社員が増えると、経営方針や企業理念といった重要な考えが伝わりにくくなり、理解してもらうことが難しくなります。

足並みがそろわず、個々のモチベーションが下がるため、結果的にパフォーマンスが低下していくでしょう。帰属意識の低下は、業績の低迷や、従業員定着率の低下につながり、大きな経営リスクとなっていきます。

経営者や人事担当者は必見！
帰属意識の高め方、醸成の仕方

社員を管理する側では、「いかにして社員の帰属意識を高めていけるか」を考えていかなければなりません。帰属意識を高めていくための考え方には、大きく分けて以下の2つの軸があります。

①従業員の待遇を改善する

賃金や福利厚生などを改善し、社員のベネフィットを引き上げる直接的な方法です。一時的には、効果があってもいずれはその待遇に慣れてしまうため、さらに引き上げが必要となっていきます。資金力に余裕がある会社であれば、すぐに実行できるかもしれませんが、現実的な手法とはいえません。

②経営のメッセージを密に正しく伝える

帰属意識は、連帯感を高め共通の目標を持つことで強化できます。経営者が正しいメッセージを発信し、社員と一体感を喚起できれば帰属意識を高めるのに役立つでしょう。経営のメッセージを密に正しく伝えるための施策としては、社内コミュニケーションを活発化する方法があります。

社内SNSや、Web社内報、オンラインイベントなどを通じ、コミュニケーションを活性化していきましょう。会社側では、物理的に意見を発信しやすい環境を用意することが必要です。日常的に経営陣や同僚から発信を受け止め、自分からも気軽に発信していける状態を整備します。

誰がどんなことを考え、どんな思いを持っているのかを伝えあうことで共感力が高まるため、帰属意識の向上につながるでしょう。さらに、インナーブランディングの強化も重要です。誇りの持てない職場では、帰属意識が生まれるわけがありません。

「自分が働いている会社はこれだけ素晴らしい」と認識してもらうために、自社の強みや魅力を社員に向けて伝えていきましょう。人事や経営から直接的にメッセージを受け取ることによって、経営方針を身近に感じ、共通の理念のもとで帰属意識を高めていけます。

まとめ

本記事では、帰属意識が会社にとっていかに重要で、強化することによってどのような作用が生まれるかを解説してきました。帰属意識の発露を、社員自身に任せておくのは経営リスクを増大させる可能性があります。経営者や人事が帰属意識の必要性を十分に理解し、日ごろから醸成していく姿勢が大切です。

まずは、社内コミュニケーションのあり方を見直し、帰属意識向上に役立つ施策を検討してみてはいかがでしょうか。