こんにちは。社内コミュニケーションツール「Talknote」Magazineチームです。

社会や企業は様々な組織で形成されていますが、その形態は多種多様です。それぞれの形態は特徴が異なるため、自社に合った組織構造を採用し、組織を形成していく必要があります。

この記事では、組織構造に必要な要素や代表的な形態に加えて、各組織構造の事例を解説します。新しい組織の編成や既存組織の再編などに取り組んでいる方はぜひ参考にしてみてください。

組織構造とは？

組織構造とは、組織における仕組みやつくりなどを表すものです。構造を見ることによって、それぞれが担当している業務や責任、権限などが明らかになります。

組織構造にはいくつかの種類がありますが、指揮系統や権限が明確になった構造をつくることによって、円滑に業務を進めたり、生産性を向上したりすることが可能です。

また、組織構造においては、分業と調整が必要になります。様々な知識やスキルを持つ人材がいる組織では、適性のある配置を考え、役割や仕事を分業し、最適な仕組みに調整することが大切です。

組織構造を機能させるためのポイント

組織構造を設計するだけではなく、機能させるためにポイントを押さえて実施することが重要です。以下のポイントを意識して、組織構造を機能させましょう。

部門や事業部が必要以上に多くなり組織が複雑化してしまうと、指揮系統が機能しにくくなります。上層部からの伝達が遅れたり、組織同士のつながりが希薄になったりする点に注意が必要です。

階層を多くしすぎないことも意識しましょう。階層が多いほど意思決定に必要なステップが増え、現場に届くまでに時間がかかってしまいます。できるだけフラットな組織構造を採用することで、意思決定のスピードアップが可能です。

組織構造は、一度形成したら終わりではありません。企業の状況は日々変化しているので、現在の組織構造から変更する必要が出てくることもあります。一つの組織構造にこだわるのではなく、社会の情勢や経営戦略に応じて柔軟に変更する心構えが必要です。

組織に必要な要素

様々な組織構造を解説する前に、最低限組織に必要な要素を押さえましょう。要素を組み込むことによって、組織を編成した時に機能しやすくなります。

ここでは、アメリカの経営学者であるチェスター・バーナードが提唱した、3つの要素について詳しく解説します。

共通の目的

組織には、従業員全員が理解し目標になる共通の目的が必要です。目的が曖昧だったり、従業員それぞれで認識が異なったりしていると、まとまりがなくなり、企業理念や目標などを実現するのが難しくなります。

共通の目的が従業員に浸透していれば、同じ目的を意識して歩みを進めることが可能です。そのためには、共通の目的を経営者やリーダーが決めるだけではなく、従業員に浸透する取り組みが欠かせません。

貢献意欲

従業員が企業の目的やビジョンに対して、貢献したいと思う意欲も組織に必要です。貢献意欲を持つことによって、目的達成に向けて試行錯誤したり、メンバー同士で助け合ったりすることを期待できます。

従業員に貢献意欲を持たせるためには、やりがいを持って取り組めるように配置を検討する、希望する仕事を任せる、柔軟な働き方を実現する、評価・給与を見直すなどの対策が効果的です。課題は企業それぞれで異なるので、従業員の声を聞きながら、不足している部分から改善していきましょう。

コミュニケーション

組織であるためには、従業員それぞれが独立しているのではなく、コミュニケーションを円滑に取れていることが重要です。

業務について話し合ったり、上司に報告したりするなど仕事に関わる会話はもちろん、日常的な雑談もできていると、人間関係が円滑になるでしょう。

従業員それぞれがコミュニケーションの重要性を理解するだけではなく、コミュニケーションが活発になる環境や機会をつくることも大切です。定期的にミーティングを実施したり、ランチ会を開いたりするなど、従業員同士が関わる機会を意図的に創出しましょう。

代表的な組織構造5選

組織構造は数多くありますが、多く取り入れられている代表的な組織構造は以下の5つです。

組織構造それぞれの特徴を理解し、自社に合った組織構造を考えてみましょう。

機能別組織

機能別組織は、業務内容や機能を分けることによって、仕事に特化した人員配置を行う組織構造です。商品をつくる製造部門、販売を担当する販売部門、顧客を開拓する営業部門などの機能に分けて組織を形成します。

機能別組織では、業務内容に特化した配置によって、能力やスキルを専門化できるのがメリットです。ノウハウや知識、スキルが蓄積されやすく、働く人による質のブレを最低限に抑えることができます。役割が明確に割り振られているため、業務の重複を防ぐことができ、生産性や効率のアップにも効果的です。

一方で、経営層の意思決定をトップダウンで実行していく側面があり、機能が複雑になりすぎると、意思決定まで時間を要してしまいます。部署がそれぞれ独立しやすい傾向もあり、広い視野を持った人材が育ちにくいのも気を付けたいポイントです。

事業部制組織

事業部制組織は、複数の事業部に業務内容を割り振っていく組織構造です。様々な分野の事業を展開している企業に採用されていることが多く、「食品事業部」「Webマーケティング部」「書籍部」など、業務内容が大きく異なる場合に用いられます。

事業部それぞれに権限があるため、事業部単位で意思決定できるのが強みです。経営層まで確認する必要がなく、スピーディーに企画やプロジェクトを実行できます。また、事業部をまとめるリーダーは事業部における経営者のような存在であり、将来的な経営層の候補と言えるでしょう。マネジメント能力を育成でき、企業の継続的発展の力になる人材を育てられます。

スピーディーな意思決定ができる反面、上層部への確認を行っていないことから、会社のビジョンなどからズレるリスクもあります。会社の目的を浸透させた上で、事業部制組織を採用すると良いでしょう。

また、例に挙げた「食品事業部」や「書籍部」では、どちらも製造・製作部や販売部など重複する部門をつくる必要があります。同じ部門ではあるものの、それぞれの事業部で人員が必要になったり、費用がかかったりするので、コスト面では負担が大きくなりやすいです。

チーム型組織

チーム型組織とは、あるプロジェクトやタスクに対して、人材を招集して形成される組織構造です。招集された人材は、普段は他の部署に所属しています。

プロジェクトによって必要とされるスキルが異なるため、専門性の高い人材のみでチームをつくることによって、目的を達成しやすくなるのがメリットです。優れた知識やスキルが融合し、思いがけないイノベーションが生まれることもあるでしょう。

ただし、チームにアサインした人材は、在籍している部署の仕事もこなす必要があり、配慮がなければ負担が増えてしまいます。部署のリーダーと相談して仕事量を調節するなど、プロジェクトに力を注ぎつつ、無理なく並行して業務に取り組める環境づくりが必要です。

カンパニー型組織

カンパニー型組織は、事業部制組織と同じように事業部をつくります。事業部制組織と異なるのは意思決定の権限の大きさで、事業部を一つの会社として大きな権限と責任を持たせるのが特徴です。

そのため、事業部制組織よりも意思決定をスピーディーかつ柔軟に行うことができます。会社として運営することで、リーダーやメンバーが経営者視点を身につけることも可能です。

一方で、事業部が独立する傾向があり、他の事業部とのコミュニケーションが少なくなるケースがあります。連携が弱くなったり、第三者が課題に気づいたりする機会が減ってしまうでしょう。

マトリックス型組織

マトリックス型組織は、機能別組織と事業部制組織を組み合わせた組織構造です。機能別組織や事業部制組織の場合、一つの部門・事業部に所属する形になります。マトリックス型組織では、複数の部門・事業部に在籍でき、柔軟に業務に取り組めるのが特徴です。

機能別組織での専門性の向上、事業部制組織でのスピーディーな意思決定を実現しつつ、業務の重複によるコストを抑えられる仕組みを形成できます。

ただ、複数の組織に所属することによって、従業員は混乱しやすいです。ビジョンを社内全体で共有したり、上司がフォローしたりするなど、混乱やズレが起きにくい組織づくりが求められます。

各組織構造における事例

組織構造を自社に取り入れる際、モデルがないと導入を進めにくい場合があります。そこで、ここでは上述した代表的な組織構造について、事例を紹介します。実際にどのように組織を形成しているかを参考に、自社に生かしてみましょう。

機能別組織の事例

機能別組織は、経営者がトップに配置され、その下に各部門があります。食品やサービスなどを作っている企業であれば、開発部、製造部、販売部、営業部などの部門が必要です。企業や業種によって部門は様々なので、必要な部門を適切に配置しましょう。

事業部制組織の事例

事業部制組織は、製造する製品の種類や担当する地域などで事業部を編成します。事業部の下には、共通して開発部や営業部などの部門を配置するのが一般的です。

例えば、A、B、Cという3つの製品があった場合、A製品事業部、B製品事業部、C製品事業部をつくり、それぞれに開発部、営業部、販売部、製造部などを配置することになります。地域別の事業部をつくる際も同じで、事業部の下に各部門をつくるのが基本です。

チーム型組織の事例

チーム型組織は、既存の組織とは異なる枠組みでつくられます。機能別組織や事業部制組織の中から人材を引き抜き、新しいチームをつくるのが特徴です。

チームの構造は、人材それぞれに役割があるものの、基本的にはフラットが望ましく、リーダーとメンバーという構成でプロジェクトの成功を目指します。

カンパニー型組織の事例

カンパニー型組織は、経営者の下にA社、B社、C社といった会社を配置します。会社それぞれに事業部があり、一つの会社として独立して業務を行うのが特色です。会社ごとに機能別組織や事業部制組織を使い分けることもできます。

マトリックス型組織の事例

マトリックス型組織では、機能別組織における部門と事業部制組織における事業部を両立しています。

格子をイメージするとわかりやすく、営業部門かつA事業部に所属する従業員、開発部門かつC事業部に所属する従業員など、複数の部門・事業部に関わる従業員がいる仕組みです。

まとめ

組織構造には、共通の目的、貢献意欲、コミュニケーションという3要素が必要です。それぞれを実現することによって、組織が機能しやすくなります。

代表的な組織構造は、機能別組織、事業部制組織、チーム型組織、カンパニー型組織、マトリックス型組織の5つです。意思決定の早さや人材育成のしやすさなど、それぞれに特徴があるので、自社に合った組織構造を選ぶ必要があります。事例や図解を参考にして、自社の組織構造を改めて見直してみてはいかがでしょうか。

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