企業組織を形成する上で、どのような考え方を軸にするかは非常に重要です。軸によって、企業を支える従業員の行動が変わり、企業全体の成長につながります。様々な考え方がある中で、注目したいのが「ミッションドリブン」です。

「データドリブン」「テクノロジードリブン」など似た用語も多くありますが、ミッションドリブンとはどのような考え方で、体現した組織を作るためにはどうすれば良いのでしょうか。

この記事では、ミッションドリブンの概要や組織へ浸透する方法まで詳しく解説します。ぜひ参考にして、自社の組織への導入を検討してみてください。

ミッションドリブンとは

ビジネス用語には、「〇〇ドリブン」という言葉が多くあります。「ドリブン」とは、「〇〇をもとにした意思決定」「〇〇を起点とした意思決定」などの意味がある言葉です。そこから、ミッションドリブンとは、ミッションをもとにした意思決定と表現できます。

では、ミッションとは組織において何を指すのでしょうか。企業活動の目的や存在意義をミッションとする場合が多く、それの実現に向かっている状態をミッションドリブンと言います。

組織にミッションドリブンが浸透していると、同じ方向に向かって取り組むことが可能です。すべてがミッション達成に向かっているので、目的意識を持って働けるのもメリットと言えます。自分自身の仕事だけではなく、ミッションを達成するためにメンバーを助けたり、新しいアイデアを提案したりするなど、様々な相乗効果を期待できるでしょう。

従業員がミッションに触れる機会を意図的に作る

では、どうすればミッションドリブンな組織を作ることができるのでしょうか。前提として、ミッションドリブンに馴染みがない状態では、企業のミッションを理解している従業員は少ないでしょう。そのような状態でミッションドリブンに舵を切ろうとしても、上手く浸透させることは難しいです。

まずは、従業員がミッションに触れる機会を意図的に作る必要があります。ミッションを知り、達成に向けて行動することによって、ミッションドリブンへの土台が作られるのです。

例えば、名刺管理クラウドサービスを提供する株式会社Sansanでは、月2回行われている全社会議でミッションを唱和しています。「出会いからイノベーションを生み出す」というミッションをあえて口に出すことによって、ミッションドリブンが根付いたと言います。

ミッションに触れる機会がなければ、ミッションを達成する手段である名刺管理クラウドサービスの提供に終始したかもしれません。

提供している商品・サービスに関わらず、まずは従業員とミッションを共有し、同じ方向を見ることがミッションドリブンな組織づくりに必要です。

ミッションドリブンであることがチームの強みとなる

ミッションが定まっていない状態では、従業員がそれぞれの方向を向いていることが多く、企業のミッションへの意識が薄い場合があります。目の前の仕事をこなすことに頭がいっぱいになったり、やりがいを感じられなかったり、変化を起こそうとしなかったりするなど、チームが停滞する要因にもなるでしょう。

ミッションドリブンな組織であれば、ミッションが軸となるため、従業員の働き方に変化が生まれやすいです。ミッションを達成するために協力する、変化を恐れず挑戦する、使命感や誇りを持って働くなど、良い影響を期待できます。

ミッション達成を目指す過程で成果が高まったり、新たなプロダクトが生まれたりすることがあれば、ミッションドリブンであることが強みになったと言えるでしょう。

企業理念の全従業員への浸透方法

ミッションドリブンを指針として掲げても、従業員に浸透しなければ意味がありません。企業理念を浸透させるためには、従業員に働きかける取り組みが必要です。

ここでは、企業理念を従業員に浸透させる7つの方法をご紹介します。

従業員目線の企業理念を策定する

ミッションとなる企業理念は、従業員目線で策定することが大切です。従業員に共感を得られなければ、ミッションに向かって働く意欲は生まれません。むしろ働く意義ややりがいを見つけられずにモチベーションや誇りを失ってしまうでしょう。

ミッションドリブンを浸透させるためには、共感できる企業理念が必要です。どうすれば誇りを持って働けるか、達成するために努力できるかを考えて、時間をかけて策定しましょう。

社員に説明する機会を作る

企業理念を伝える手段には、ホームページや社内報など様々な方法があります。有効な方法ではあるものの、まずは直接説明する機会を作るのがポイントです。

経営層には影響力がある場合が多く、直接伝えることによって企業理念を印象づけることができます。全社会議や朝礼、月次ミーティングなどで時間を確保して、繰り返し伝えるのがおすすめです。

より理念を浸透させるには、伝える側が理念に則った行動や言動、立ち振る舞いをしていることが求められます。それらが伴っていないと、口だけになってしまいます。先頭になって取り組む姿があると、すばやく確実に浸透するでしょう。

社員も参加して理念をアップデートする

企業理念は一度決めたら変えてはいけないものではありません。軸さえ定まっていれば、変更することは可能で、事業や社会に合わせて変えていくことは大切なことです。

理念をアップデートする際に社員も参加すると、自分事として組織に浸透しやすくなります。株式会社Sansanでは、全従業員を複数のチームに分けて複数回の議論を重ねて、理念やミッションに触れる時間を確保しました。現状に合った理念にブラッシュアップできるだけではなく、変更に携わった経験がミッションドリブンを意識するきっかけになります。

社内サイトで発信する

効率的に企業理念を浸透させる方法として、社内サイトでの発信は効果的です。ポータルサイトを利用して、経営層が情報発信を行うことによって、一度に企業理念やその経緯などを広めることができます。

わかりやすく興味を引く内容であれば、多くの社員の目に届くでしょう。ポータルサイトをチェックする習慣がない場合は、発信する内容を伝え、定期的に確認するよう周知することも大切です。

社内報を発行する

社内報で企業理念を説明する項目を設けて、社内への浸透を図るのも方法のひとつです。発行に合わせて、最新の情報を反映させて理念を伝えることによって、広く普及しやすくなります。

経営層からのメッセージという形式ではなくても、模範となる社員や活動を紹介するなど、興味を持ちやすいコンテンツで周知するのも良いでしょう。

評価制度に組み込む

「ミッションドリブンな行動を心がけよう」「企業理念に沿った行動をしよう」と働きかけるだけでは、すぐに行動変容を促すのは難しいでしょう。

日頃から企業理念を意識させるために、評価制度に組み込む方法があります。理念に沿った思考や行動を評価に含めることによって、自然に取り組みを促せるのがメリットです。良い評価を目指す過程で理念が身に付き、積極的な実践を期待できます。

新人や中途社員を対象に研修を行う

新入社員はもちろん、中途社員にもしっかり企業理念を浸透させる必要があります。働き方が多様化している現代では、転職する人材は増えており、企業の人材は流動的になっています。

新しく企業に関わる人材がいち早く理念を理解することによって、多様な人材が足並みを揃えて、ミッションドリブンに行動できるのです。

新人や中途社員に対しては、研修で企業理念を学ぶ機会を設けましょう。入社早期から理念を理解できると、やりがいや誇りを持ちやすく、モチベーションアップや定着率上昇を期待できます。

まとめ

ミッションドリブンな組織は、ミッション達成に向けて全体が行動することによって、チーム力を高めることができます。社員一人ひとりがミッションに向かって努力し、誇りを持って働けるのもメリットです。

ミッションドリブンな組織を作るためには、従業員目線の理念を策定し、社員に共有した上で、ミッションのアップデートや発信に力を入れましょう。ミッションドリブンをしっかり理解し、ぜひ自社への導入を考えてみてください。