「企業文化」とは？ 企業文化の必要性と醸成方法を解説
こんにちは。社内コミュニケーションツール「Talknote」Magazineチームです。
企業文化とは、企業と従業員との間に存在する価値観や文化規範、行動規範です。社員のパフォーマンスに大きな影響を及ぼすだけでなく、企業に対する社会からのイメージを決定付ける大きな要素です。
そのため、いかに自社に合った企業文化を作り上げていくかが重要な要素となります。
本記事では、企業文化の意味を改めて解説し、企業文化が浸透すると得られるメリットや、企業文化を作り上げるために必要な要素をご紹介します。
本記事を読むことで、企業文化の重要性について知り、企業文化の作り方と定着方法が理解できます。ぜひ参考にしてください。
「企業文化」とは価値観や行動規範のこと
企業文化（corporate culture）とは、企業と従業員との間に存在する価値観や文化規範、行動規範です。長い時間をかけて作り上げられるもので、そのカラーは企業ごとに大きく異なります。
顧客への対応や提供するサービスなど、その企業のすべての行動に通じているため、企業文化は外部からのイメージに直結する重要な要素と言えるのです。また、企業文化に正解はありません。
企業によって顧客に提供するものが異なるように、理念や規範となる考え方もさまざまです。「顧客や社会にどんな価値を提供したいのか」を明確にし、それを実行できるよう戦略的に最適な文化を形成していくことが健全な状態と言えるでしょう。
「経営理念」との違い
経営理念は、会社や組織を経営する上での考え方や方針を表すため、主に経営者の視点で表現されます。これに対し企業文化は、その会社で働く全ての人の規範となる点が大きく異なります。
「企業風土」との違い
企業文化と似た言葉に「企業風土（または組織風土）」があります。企業風土とは、長年の企業活動の中で培われ、表面に現れた独自性や価値観のことです。外部からの影響を受けにくく、時代が変わっても変わらず続いていきます。
一方、企業文化は企業理念やビジョンから作り上げていくものです。市場の変化や社会の移り変わりに合わせて造りあげ、必要に応じて変革させていきます。
「社風」との違い
「社風」も企業文化と似た意味で使われる言葉です。社風とは従業員が感じる企業の雰囲気や空気感のことで、「まじめで堅い」「アットホームでおおらか」「活発でアグレッシブ」といった言葉で表されます。
社風は人柄や性格のようなもので、企業文化や企業風土が浸透していくことによって作り出されていきます。
企業文化が必要な4つの理由
企業文化は、社員にとって共通の指針となるため、「意思統一に時間がかからない」という点がメリットです。また、同じ考えを共有することで一体感や帰属意識が生まれます。それにより、生産性やモチベーションの向上にも効果があるのです。
また、企業文化が組織や社会に浸透することは、競争優位性を高めることにもつながります。長い時間をかけて醸成された企業文化は、他社が簡単に真似できるものではないと言えるでしょう。仮に模倣できたとしても、同じ効果は得られるとはかぎりません。
1.迅速な意思決定ができるようになる
企業活動は常に意思決定の連続であり、迅速な判断が求められます。その際に企業文化が明らかになっていれば、方向を示す指針として機能するため、判断に迷う場面でも立ち返って考えられます。
細かい指示がなくても企業文化が行動指針となっているため、それに従う行動を選択していけばいいので、迷わず迅速に判断できます。
2.チームワークが強化される
従業員が増えるにつれて一体感が薄れ、それぞれ違った方向に向いて仕事をしているように感じられる、といった悩みがよく聞かれます。
企業文化が浸透していれば、従業員は同じ価値観でビジネスに取り組めるため、チームとして目標に向かうことができます。その結果、コミュニケーションが活性化し、組織内で連携した働き方ができるようになります。
3.社員のモチベーションや生産性が向上する
明確な企業文化がある企業では、従業員は「会社のために何をすべきか」と自発的に考えて行動する特徴があります。
細かく指示をしなくても、目的を達成するために自らの意思で考え、課題を解決するため行動していくため、そうした従業員が増えていくほど企業全体としての生産性が向上します。
4.採用のミスマッチが減り社員が定着する
企業文化が明確であれば、採用の大きな指針となります。企業が重視している価値観を共有できる人材であるかどうかは、採用の判断のポイントとなるでしょう。
また、企業文化をあらかじめ応募者にも知ってもらうことで、入社後のミスマッチを減らし、定着する人材の増加につながります。
企業文化を作り上げる8つの要素
企業文化を構築するには、以下の8つの要素が必要です。
① ビジョン（Vision）
企業として目指すべき未来がなければ、企業文化が生まれることはありません。将来のあるべき姿を共有することが、行動や意思決定における基軸となります。
②使命（Mission）
組織における使命とは「社会にどんな価値を提供するのか」「それにより何を成し遂げたいのか」といった、企業の存在意義を指します。ビジョンが目指すべきゴールであれば、使命は会社のあり方そのものです。
≫ 使命（Mission）について詳しく見る
③価値観（Values）
社員の行動や意思決定する際、その基準となるのが価値観です。ビジョンや使命を果たすために「必要なこと」「すべきではないこと」を明確にすることで、組織の価値観が浮かび上がります。
④慣行（Practices）
ビジョンや価値観を企業文化として浸透させるためには、「慣行」に落とし込む必要があります。いくら魅力的な目標を掲げても、実行されなければ意味がありません。社員が目標に向かって進めるよう、制度や環境を整えることが大切です。
⑤人材（People）
企業文化を体現するのは、そこで働く人材です。そのため、企業文化の醸成や浸透において、最も重要な要素と言えるでしょう。企業文化に共感する人ほど、離職率が低く、その文化をより強固なものへと変えていきます。
⑥ストーリー（Story）
ビジョンや価値観に物語性があると、強い共感を得ることが期待できます。その物語に共感したとき、はじめて人の心を動かすことができるでしょう。企業としてのストーリーが語り継がれることで、企業文化はその強さを増していきます。
⑦場所（Place)
「広大な自然の中にある企業」と「都心の一等地にある企業」では、感じ方が異なります。企業の場所は、企業文化に影響する要素の1つです。
⑧外部環境（Environment）
企業のあり方は、「社会情勢」や「時代の変化」の影響を受けて移り変わります。企業文化は醸成して終わりではなく、状況に合わせて柔軟に変化させていくことも大切です。
企業文化を醸成する上で、これらの8つの要素を考えることは重要です。しかし、企業文化を漠然と考えているだけでは、当然育まれていきません。労使双方が理解を深めた上で、企業文化へと向き合う必要があります。
企業文化の作り方・定着させる方法
企業文化を作り上げ、社内全体に定着させるためのプロセスや手法をご紹介します。
企業文化を可視化・明文化する
企業のミッションやビジョンをもとに、自社が何を大切にし、何を目指しているのかを言語化します。自社が社会に対してどのように貢献しようとしてるのかを、文章に落とし込みます。
その際には、社内でしっかり浸透させるために、誰にでも内容が理解できるわかりやすい言葉で表現してくといいでしょう。
社員の企業文化へ理解・共感を得る
いかにいい企業文化を作ろうとしても、従業員の理解や共感を得なければ意味がありません。機会を設けて企業文化について話し合い、企業が目指す方向を示しながら、従業員の中に理解と共感を醸成していくようにします。
人事評価制度や採用基準を見直す
人材育成に大きく影響を与える人事評価の見直しは重要です。人事評価制度が企業文化に沿ったものとなれば、従業員の行動も企業文化を意識して変わっていきます。評価される行動や成果が明確になれば、従業員も理解しやすくなり実行につながるでしょう。
また採用基準も企業文化に合わせて見直すことで、価値観を共有できる人材が増え、企業文化がしっかりと根付いていきます。
リーダーが率先して日常業務に落とし込む
企業文化を全体に行き渡らせるためには、リーダーが率先して日常業務に落とし込む必要があります。
リーダー自らが企業文化に合った行動や発言をすると同時に、メンバーが安心して企業文化を受け入れ行動できるように、業務を通じてメンバーに企業文化に触れさせ、企業文化に沿った行動を促すとよいでしょう。
企業文化に沿った行動をした社員を評価する
企業文化に沿った行動が評価されるようになれば、社員の意識も変わっていきます。共感し企業文化に沿った行動をする社員の増加が期待できます。
評価を通じて具体的にどのような行動をすればいいのかも伝わるため、効果的に企業文化を浸透させていけるでしょう。
企業文化の具体例
企業文化は、企業の数だけ存在します。ここでは、企業文化の有名な事例を2社ご紹介します。
トヨタ自動車株式会社
企業文化の醸成や浸透という面において、トヨタ自動車株式会社は国内で有数の企業です。「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」など、さまざまな手法を取り入れているトヨタ自動車株式会社。
それらの背景には、「知恵と改善」「人間的尊重」という、トヨタ自動車株式会社の企業文化があります。「知恵を働かせて改善するのは人間だからこそ、人間を尊重する」という基本的な考えが、徹底されているのです。
生産ラインで問題が生じると、作業を中断する必要があります。そんなとき、生産を止めてしまうことにネガティブな感情を抱く人も多いかもしれません。ただ、トヨタ自動車株式会社では、ネガティブに捉えるのではなく「原因を究明することで改善していく」という文化が根付いているのです。
当たり前のように聞こえますが、トヨタ自動車株式会社の企業文化が醸成、浸透していなければ、実現することはできません。
株式会社リクルート
株式会社リクルートでは、「個の尊重」という企業文化が根付いています。組織として働くにあたり、個人に焦点を当てる企業は決して多くありません。その根底には、「個人の志や欲望や成長の源泉」という考えがあります。
株式会社リクルートの企業文化を象徴する例として、「上司に『どうすればいいですか？』と質問すると、『どうしたらいいと思う？』という答えが返ってくる」という有名な話があります。これは、個人の考えをまず聞く、すなわち個を尊重するという文化を表す光景と言えるでしょう。
これは日常の何気ない会話のワンシーンですが、こうしたささいなやりとりからも、企業文化が浸透していることがわかります。その結果、一人ひとりの能力を引き出し、社員の圧倒的な当事者意識に繋がっているのです。
企業文化を作り上げるのに最適なツール「Talknote」
企業文化を社内に浸透させるには、日頃のコミュニケーションが重要になります。
日常業務でのコミュニケーションから企業文化に触れ、後押しするコミュニケーションを繰り返していくと、従業員の中に企業文化が定着していきます。
そうしたコミュニケーションに役立つツールがTalknoteです。
Talknoteは豊富な機能を備えた情報共有プラットフォームです。特にリアルタイムでの情報共有やデータの蓄積によって組織運営を支援するツールとして、多様な企業に導入されています。
対面に近いイメージでコミュニケーションができる「メッセージ」機能で気軽に発信できるほか、スタンプや「サンクス」機能など、社員がツールを使いたくなるような仕掛けが備わっているため、社内コミュニケーションの活性化が期待できます。
また「ノート」機能で情報を一元管理し集約された情報にコメントを残せるので、企業文化と連動させる使い方も可能です。
まとめ
企業文化は社員の行動だけでなく、思考や成長にも大きく影響を与えるため、企業にとって大切なテーマとして向き合う必要があります。
企業文化を形作り浸透させていくには、日々のコミュニケーションが大きな役割を果たしています。Talknoteのようなツールを活用し、社内コミュニケーションの活性化を図るといいでしょう。
機会を見つけて、一度自社の企業文化について考えてみてはいかがでしょうか。
