社内コミュニケーション成功事例4選! メリットや重要性も紹介 | Talknote Magazine

社内コミュニケーション成功事例4選! メリットや重要性も紹介

  • より良い労働環境づくりのために社内コミュニケーションを活性化させたい
  • 社内コミュニケーションを活性化させたいけど、どのような事例があるか知りたい
  • 社内コミュニケーションを活性化させることで得られるメリットを知りたい

企業の在宅勤務制度導入や働き方改革が進む中、このように思っているマネジメントの方は多いのではないでしょうか。社内コミュニケーションの重要性を解説した上で、4つの成功事例や活性化させるメリットなどを説明します。社内を活性化させるにあたってオススメのコミュニケーションツールも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

社内コミュニケーションはなぜ重要なのか?

社内コミュニケーションが重要だと言われている最大の理由は、生産性の向上に有効な点です。社員同士のやり取りが少なかったり、スムーズに進んでいなかったりすると、大切な情報の共有がうまくできず、思い違いによりミスが生じる恐れがあります。

社内でのコミュニケーションが不足していることにより、社員のモチベーションが保てないことも珍しくありません。とくに、テレワークが普及している昨今では、出社して勤務する場合に比べ社員が孤独感を抱きやすくなっています。孤独感を抱いた社員は精神的ストレスを抱きやすくなり、パフォーマンスの低下や離職につながりかねません。

あらゆる業界で人材不足が深刻化しているなかで、社員の離職を防ぐことは多くの企業にとって急務です。従来に比べて社員の採用が難しくなっている現代では、すでに雇用している社員を手放さないことが大切です。また、社員のパフォーマンスを向上させることで、少ない人員でも高い成果を挙げられます。

円滑な社内コミュニケ―ションが行われれば、高い生産性を発揮できる上に社員のモチベーションが向上します。結果として、売り上げアップや離職率の低下につながるでしょう。社員1人1人の帰属意識が高まり、信頼関係を築けて団結力が高まる効果も期待できます。

社内コミュニケーションの成功事例4選

ここでは、社内コミュニケーションの活性化を図って高い成果を上げられた企業の事例を4つ紹介します。飲食業界や金融業界など、さまざまな企業の成功事例を把握することで、前向きに社内コミュニケーションの改善の参考になるでしょう。

【事例1】株式会社榎研

株式会社榎研は、ハンバーグ専門店「榎本ハンバーグ研究所」を構える飲食企業です。店名の ”研究所” から予想できるように、他と一線を画したハンバーグを提供。多くのリピーターを抱えています。

同社は2016年に法人化を果たし、会社の規模が大きくなるにつれて従業員数も増加。それに伴いTalknoteを導入しました。以前はLINEを利用していたようですが、過去の情報が埋もれてしまうなど、スムーズなコミュニケーションに課題を抱えていたと言います。

Talknote導入後の効果は以下の通り。

  • 過去の情報も遡れるためアイデアが生まれやすくなった
  • 研修の教育コストを大幅に削減できた
  • トレーナーが研修に割いていた時間を減らすことで別の業務に取り組めるようになった
  • スタッフ全員が常に店舗の状況を把握できるようになり臨機応変な対応が可能となった
  • いいね!を押すことでスタッフ同士の承認文化が根付いた
  • “アイデア提案グループ” を作成したことでコミュニケーションのきっかけに

情報共有がスムーズになると、スタッフ同士の「すれ違い」も減るため、社内コミュニケーションも円滑になると言えるでしょう。スタッフが顧客や売り上げなどの状況を把握しやすくなったことで対応力が高まり、顧客満足度の向上にもつながったと言います。

また、導入時に以下の3点を心がけたことにより、スムーズに活用が進んだとのことです。

  • Talknoteの利用に抵抗があるスタッフに対して丁寧な説明を実施
  • Talknoteを導入する目的や必要性を社員1人1人に理解してもらう
  • 口頭での報告に対しTalknoteへの記載を促す

【参照】 [活用事例] 株式会社榎研

【事例2】株式会社NO’s

株式会社NO’sは、「横浜家系ラーメン 吟家」を中心に千葉県エリアで店舗を拡大する飲食企業です。2012年の創業以来、続々と店舗数を増やし、今では29店舗までに拡大。

長い間LINEを利用していたという同社ですが、プライベートアカウントで登録することから「社員同士のプロフィールと顔がわからない」「重要情報も見落としやすい」といった問題を抱えていたようです。そこでTalknoteの導入を決断。

Talknote導入後の効果は以下の通り。

  • スタッフの顔と名前が一致したことでコミュニケーションが円滑になった
  • おもしろい動画を投稿するグループ作成により「遊び心のあるコミュニケーション」も生まれた
  • ハッシュタグの利用により情報共有も円滑になった
  • スタッフが多店舗へヘルプで入る際にスタッフの名前やポジションをすぐに把握でき、スムーズに業務を行えるようになった
  • 新店舗の物件情報や採用情報の共有を一元管理できた
  • 動画機能を使って調理マニュアルやおもしろい動画を投稿し合うことでスタッフ同士の連携が強まった
  • ハッシュタグ機能の活用により情報を検索する手間が省けた

業務の効率化だけでなく「エンタメ性」も兼ね備えているTalknoteならではの事例です。多様な機能によって、“社員にちょっとした楽しみ” をもたらしてくれるでしょう。

また、導入時には、活用ルールを統一したことにより高い効果を実感できたと言います。具体的なルールは以下の通りです。

  • アルバイトメンバーも含め入社したタイミングでTalknoteに招待する
  • 招待後すぐにプロフィールとアイコンの登録
  • アイコン画像→顔がはっきりわかるバストアップの写真を掲載
  • プロフィール→誕生日・趣味などの項目を必ず記入

店舗数が多く200名以上のスタッフが在籍している状況のなかでも、スピーディーにTalknoteへ登録させてアイコン画像やプロフィールを設定してもらうことで、スタッフ同士が人柄などを知りやすくなりました。

【参照】 [活用事例] 株式会社NO’s

【事例3】バレットグループ株式会社

バレットグループ株式会社は、国内外への広告サービス、美容健康商品を販売するECマーケティング、ICTのソリューションなど複数の事業を展開する会社です。ミャンマーにもオフィスを構え、2016年度には「ベストベンチャー100」にも選ばれています。

同社では、これまで複数のツールを利用していたことから、「情報過多によるコミュニケーションロス」があったようです。そこで、情報を一元化するためにTalknoteを導入。

Talknote導入後の効果は以下の通り。

  • コミュニケーション手段が一元化され、業務効率が格段にアップした
  • コミュニケーションロスが減ったことで社員同士の距離が縮まった
  • SNS上で気軽に呼び合うことでリアルなコミュニケーションも円滑になった

情報手段を一元化したことで、社員同士の絆が深まった事例です。またTalknoteは、実際に会った時の「リアルなコミュニケーション」も円滑にしてくれます。

【参照】 [活用事例] バレットグループ株式会社

【事例4】ぜんち共済株式会社

ぜんち共済株式会社は、日本唯一の発達障がい者のための保険会社です。2008年には「第3回ホワイト企業大賞 風通し経営賞」も受賞しています。

同社は今でこそ風通しは良いですが、Talknote導入前は人間関係がギクシャクしていたそう。これまではメールでの情報共有を行っており、とくに業務でのやり取りに問題はありませんでしたが、社員同士で意思疎通ができていないことから社内の雰囲気はいつも殺伐としていたと言います。他部署の業務を把握できないことから、部門間での不仲も課題でした。

Talknote導入後の効果は以下の通り。

  • 報・連・相がタイムリーにできることで社員同士の「壁」が消えた
  • 情報を把握しやすくなりトラブルの解決がスムーズになった
  • 年齢の高い社員でも操作が簡単で、すぐに定着した
  • タスク管理機能の活用によりいつまでに何をやるのか明確になった
  • チャットを楽しむことで組織全体に一体感が生まれた
  • 会社にいなくても社内の状況が把握できるようになった
  • 社員の仲が深まったことにより夢だった社員旅行を実現できた

Talknoteの導入によって、社員間の「壁」がなくなり、社内コミュニケーションが180度変わったと言います。社内の風通しが格段に良くなったことで、拠点の異なる社員同士であっても一体感を抱けるようになったそうです。

【参照】 [活用事例] ぜんち共済株式会社

社内コミュニケーションを活性化させる5つのメリット

社内コミュニケーションの活性化によって得られるメリットについて詳しく解説します。

モチベーションや生産性の向上につながる

社内コミュニケーションが活性化すると、社員1人1人の生産性がアップします。コミュニケーションの円滑化によって、チームやプロジェクトの業務分担、情報共有や進捗の報告がスムーズに。このように「コミュニケーションがオープンな状態」になっていると、例えば困っている社員がいても誰かがすぐに手を差し伸べたり、活躍したメンバーを全員で褒めたりすることができます。社員が一丸となることで、生産性はますますアップするのです。

また、社員同士が気軽にやり取りできる環境を整えることで、モチベーションの向上にもつながります。仕事へのやる気が湧かない社員でも、社員間の仲が深まることにより楽しみながら業務に取り組めるでしょう。結果として、離職率の低下やパフォーマンスの向上につながり、企業が成長・発展しやすくなります。

社員満足度の向上につながる

「若い社員が発言しにくい雰囲気」に悩まされている企業もいらっしゃるかもしれません。社内コミュニケーションが活性化すると、そのような「発言のしにくさ」も改善します。同期の社員同士だけでなく、上司と部下、さらには経営陣と現場など、あらゆる場面での意見交換が可能になります。

社員が発言しやすくなる環境下では、経営陣としても、ポジティブな意見だけでなく「もっとこうして欲しい」といった意見も吸い上げることができるのです。このように、お互いに意見交換を盛んに行うことは、社員の満足度向上につながります。

社員定着率の向上が期待できる

社内コミュニケーションが活性化し社員のモチベーションが高まれば、社員定着率の向上が期待できます。業務や人間関係に関する悩みやストレスを1人で抱え込んでいた社員も、同僚や上司に気軽に相談できるようになり、離職の原因解消が可能です。

また、社員満足度の向上は、単に離職を防げるだけでなく、紹介による新規雇用にもつながります。楽しく前向きに働く社員が増えれば、ポジティブな口コミから人材を紹介してもらいやすくなります。

人手不足に悩まされているものの、採用広告にあまり予算を割けない企業も少なくありません。そんななかで、社員からの紹介によって新たな雇用が生まれれば、費用対効果の高い採用活動が可能です。紹介された人材にとっても社内の実情を把握した上で働けるため、長期的な雇用が期待できるでしょう。

顧客満足度の向上につながる

「え? 顧客満足度も上がるの?」。こんな疑問を持つかもしれませんが、実は社内コミュニケーションの活発化は顧客満足度にも関係しているのです。例えば、さまざまな業界のクライアントと取引をしている企業にとっては、社内にある知見や情報量が極めて重要となります。このような知見や情報を社内でどれくらい共有できているかで、クライアントへの提案内容も変わってくるわけです。

社内でノウハウや情報を共有することで、業務の属人化を防いで仕事の質を均一化できます。どの社員も一律のノウハウや情報を保有できるため、顧客への営業力や対応力が高まり、顧客満足度が向上します。顧客が高い満足度を得られれば、売り上げの向上や新規顧客の紹介につながり、企業の成長スピードが速まるでしょう。

企業ブランドの向上が期待できる

先ほど述べたように、現代は人材不足が加速しており、どの企業も対策に追われています。裏を返せば、「社内コミュニケーションに注力している企業の価値が高い」ということ。た例えば ”先進的な活動をしている企業” としてメディアに取り上げられやすくなるなど、企業ブランドの向上にもつながります。

企業ブランドが向上すれば、単なる顧客がファンに変わり、競合他社に乗り換えられにくくなります。企業に対し高い愛着を抱いている顧客が増えれば、競合よりも単価の高い商品やサービスであっても購入して貰いやすくなるでしょう。競合との差別化を図りたいと考えている企業は、ぜひ社内コミュニケーションの活性化に取り組んでみてください。

社内コミュニケーションを活性化させる5つの方法

社内コミュニケーションの活性化に効果的な5つの方法について解説します。ぜひ自社に取り入れて、生産性や社員のモチベーション向上にお役立てください。

社内イベントを開催する

社内でイベントを企画し参加を促すことで、コミュニケーションの場を設けられます。社員旅行や運動会といったイベントを開催する場合は準備期間や多額な予算が必要ですが、誕生日会・お花見や・BBQなどは比較的気軽に実施できます。

企画や運営そのものを従業員に担当してもらうことで、手間を抑えられる上に帰属意識がより高まるでしょう。月に1回程度何らかのイベントを実施すれば、社員同士の交流が深まり信頼関係を築きやすくなります。
ただし、参加を強制すると従業員にとって負担となるため、任意にして「参加したい!」と思わせられるようなイベントを企画しましょう。イベントの動画を撮影しておくことで欠席者にもイベントの様子を伝えられます。

社内サークル活動の機会を確保する

社内サークルを設けるのも、コミュニケーション活性化の手段の1つです。スポーツ・料理・漫画といった趣味のサークルやスキルアップのための勉強サークルなど、さまざまなサークルを作成することで、社員同士の絆が深まります。

普段の業務では関わることがない他部門の社員同士の関係性を育めるのが、社内サークルの最大のメリットです。以下のような条件を設け、該当するサークルに活動補助金を支給するのもおすすめです。

  • 5人以上のメンバーがいる
  • 3つ以上の所属部門でメンバーが構成されている
  • 業務時間内には活動しない
  • 活動に関するレポートを年ごとに提出する
  • 経費使用の内訳を提示する

なお、予算に余裕がない会社は、活動補助金を出さなくても問題ありません。

フリーアドレス制を導入する

職場の席を決めずに日によって自由に席を選んで仕事ができる仕組みであるフリーアドレス制を導入すれば、部署・部門間の垣根を越えたコミュニケーションが活性化します。同じプロジェクトに携わっている社員同士が近くで仕事に取り組めるため、業務効率も向上します。

その他にも、スペースコストの削減やオフィスが整理整頓されやすくなる点もフリーアドレス制のメリットです。また、雑談禁止の集中スペースを設置すれば、1人で集中したい社員も快適に働けるでしょう。

経営陣によるメンター制度を導入する

メンター制度とは、若手社員や新人社員に対してメンターを設置し、定期的に面談を実施する仕組みのことです。経営陣がメンターとして社員の教育に携われば、横のコミュニケーションだけでなく縦の関係性構築に貢献できます。

社員が悩みやストレスを相談しやすくなる上に、経営陣にとっては現場の課題を発見するきっかけとなり得ます。メンター制度を導入すれば社員の満足度が向上し、離職率の低下にもつながるでしょう。

社内SNSを導入する

社員が利用するビジネス用のSNSのことを、社内SNSと言います。個人チャット機能・グループチャット機能・ファイルのアップロード機能などを活用することで、コミュニケーションの活性化につながります。業務に関するやり取りだけでなく、社内イベントや社内サークルの交流の場としても使えるのが嬉しいポイントです。

自社で一から社内SNSを開発するとなると膨大な手間やコストがかかりますが、社内コミュニケーションを導入すれば簡単に社内SNSを立ち上げられます。

まとめ

社内コミュニケーションを活性化したことで、業務効率化や社員満足度の向上、スムーズなトラブル対応を実現している企業は数多く存在します。また、顧客満足度やブランドイメージの向上に貢献できる点も、社内コミュニケーションに注力するメリットです。

社内コミュニケーションツールTalknoteを導入すれば、タイムライン機能・メッセージ機能・メッセージ機能などを活用して効率的に社内コミュニケーションを促せます。無料トライアルが用意されているため、今すぐ気軽に試せるのも嬉しいポイントです。

ぜひ、本記事を参考にして社内コミュニケーションの活性化を推進してみてください。

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