企業成長のカギとなるDX人材とは？役割やスキル、育成方法を解説
DXとはデジタルトランスフォーメーションの略称で、現代で企業に求められている取り組みです。そのカギとなる人材をDX人材と呼び、DX推進のために欠かせない存在です。
この記事では、DX人材の役割や必要とされる背景、求められるスキル、育成方法まで詳しく解説します。
DX人材とは？
デジタルトランスフォーメーションの推進が日本の課題となっており、その原動力となるDX人材の需要が高まっています。デジタル技術は身近なものであり、多くの人が触れている中で、DX人材とはどのような存在なのでしょうか。ここでは、DX人材の定義、主な役割を詳しく理解していきましょう。
定義
DX人材は、デジタルトランスフォーメーションを推進する人材であるため、デジタルトランスフォーメーションの定義を知ることが大切です。
総務省の令和3年版白書によると、以下のように定義されています。
企業が外部エコシステム（顧客、市場）の劇的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること
初めて提唱されたのは、2004年のスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授の発言です。「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」とし、デジタル技術を活用して新たなビジネスの創出や顧客体験の向上を図るものと言い換えることができます。
DXと略されるデジタルトランスフォーメーションを推進するために欠かせないのがDX人材です。ただし、DX人材そのものの定義は明確ではなく、DXを推進する企業によって異なります。DX推進を主導するプロデューサーや進捗を管理するマネージャー、システム開発を担当するエンジニアなど、人材の役職や役割は様々です。
定義が明確ではないということは、柔軟に人材育成や採用ができるとも言えます。自社が目指すデジタルトランスフォーメーションに合わせて人材を配置したり、役割を与えたりすることが可能です。
主な役割
DX人材に求められる役割は、以下の6つに分けることができます。
- ビジネスプロデューサー
- ビジネスデザイナー
- アーキテクト
- データサイエンティスト
- UXデザイナー
- エンジニア
ビジネスプロデューサーは、DXを先頭で引っ張る役割です。取り組み全体をまとめ、プロセスの進捗管理やタスクの割り振りなど指揮監督を行います。
ビジネスデザイナーは、ビジネスプロデューサーのビジョンを取り組みに反映していく役割です。ビジネスモデルやプロセスなどを立案し、具体化していきます。
アーキテクトは、プロデューサーやデザイナーが具体化したものをデジタル技術によってシステムの形にしていく存在です。データサイエンティストはビックデータの処理やAIの活用、UXデザイナーはユーザーに対するデザイン、エンジニアはシステム構築などを担当し、それぞれの分野でDX実現に向けてプロジェクトを推進します。
課題
DX人材とは、デジタルトランスフォーメーションを推進する人材と総称されることが多いですが、「デジタルに詳しい人材」と思われがちな点が課題です。
技術的な役割が多く、デジタルへの理解や技術も必要ですが、それ以外にも求められる能力が多くあります。そのため、デジタルに詳しいことだけを重視してしまうと、思うように推進できない点に注意しなければいけません。
採用や育成に取り組む際は、定義を曖昧にせず、「〇〇ができる人材」「〇〇能力に優れた人材」など役割やスキルを明らかにして取り組むことが重要です。
DX人材が必要とされる背景には、デジタルトランスフォーメーションの推進はもちろん、様々な事柄があります。背景を知り、DX人材について理解を深めていきましょう。
DX人材は不足している
独立行政法人 情報処理推進機構の「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」では、DX推進に関する調査・アンケートの結果を報告しています。
DX人材の不足感について調査を行ったところ、上述した6つの役割すべてで不足感が見られました。これまでも様々な分野で活躍してきたUXデザイナーやエンジニアは「大いに不足」と回答した企業は35～38％でしたが、その他の4つの役割では約50％が「大いに不足」と回答しています。
デジタルトランスフォーメーションの推進が求められているのに、人材は不足しているというジレンマに陥っているのが現状です。専門的な知識やスキルを持った人材が必要なため、すぐに十分な人材を獲得するのは難しく、育成が重要視されています。
世界的に見て日本は取り組みが遅れている
デジタルトランスフォーメーションは世界的なトピックですが、欧米の方が取り組みが進んでいます。新しいデジタル技術やテクノロジーを活用したビジネスモデルが誕生しており、日本に流入しているものが多いです。
その点、日本では、海外に比べてデジタルトランスフォーメーションが遅れていると言われています。グローバルな競争力を身につけるためにデジタルトランスフォーメーションは欠かせませんが、それを推進するDX人材が不足しているのが課題です。
DX人材を育成することによって、国内でのデジタルトランスフォーメーションを活性化し、グローバル経済への参入を目指しています。
DX人材に必要な7つのスキル
DX人材には、以下のようなスキルが求められます。
- 創造力
- 柔軟な対応力
- 前向きな思考・マインド
- デジタルに関する知識・能力
- 社内調整力
- ファシリテーション能力
- データ分析能力
人材を育成する方、DX人材を目指す方は、スキル・特徴を理解して、育成やスキルアップに取り組みましょう。
創造力
これまでにないビジネスモデルを生み出すためには、創造力が必要です。目新しいアイデアを思いつくのはもちろん、やりたいことややるべきことを言語化できる力が求められます。
柔軟な対応力
DXを推進する上で、壁にぶつかったり、変更が必要になったりするなど、柔軟に対応しなければならないシーンが多くなります。プロジェクトや日々の業務でももちろんですが、状況に合わせた判断が必要です。中でも、DXの中心となるビジネスプロデューサーやビジネスデザイナーは全体を指揮するため、より柔軟な姿勢が求められます。
前向きな思考・マインド
DXを推進する過程で、困難にぶつかることもあり、その度に後ろ向きになってしまうと、成功は難しくなります。新しいビジネスモデルを生むのは簡単ではなく、前向きな思考・マインドで取り組み続けることが重要です。
何事にも積極的に取り組んだり、失敗を糧にできたりするポジティブさは、DX人材に求められるマインドのひとつです。
デジタルに関する知識・能力
デジタルトランスフォーメーションを推進するためには、デジタルに関する知識やスキルが基礎となります。IT分野に対する基礎知識に加えて、新しい技術の知見も必要です。
デジタル技術は日々進歩しているため、教え込むというよりも、日々チェックする習慣づくりが重要になります。
社内調整力
ビジネスプロデューサーやビジネスデザイナーは、全体を巻き込んでいく社内調整力が必要です。部署の垣根を越えて連携したり、年齢に関わらずプロジェクトにアサインしたりするなど、組織全体で取り組む体制づくりを推進します。円滑に調整ができれば、社内の信頼を得て、DXをより進めやすくなるでしょう。
ファシリテーション能力
取り組みを主導するビジネスデザイナーは、ファシリテーション能力を求められます。プロデューサーのビジョンを現場で形にする役割を担うため、チームを動かす力が必要です。
ミーティングを円滑に進めたり、改善を推し進めたりすることで、取り組み全体はもちろん、メンバーのモチベーションを引き出すこともできます。
データ分析能力
DXを推進する際に、データを活用する場面が多くなります。ビックデータやAIなどデータサイエンスに関わる能力が求められ、データ収集や分析に優れている人材が欠かせません。
プロジェクトに必要なデータを見極める、データからヒントを見つけ出すなど、データを効果的に活用できる能力が必要となります。
DX人材の育成方法
日本では、DX人材が不足していると言われており、すぐに採用するのは難しいのが現状です。そのため、デジタルトランスフォーメーションに取り組む際は、人材育成に力を入れる必要があります。
3つの育成方法を解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。
- 講座や研修、OJTで教育する
- OJTで実践力を身につける
- 体制づくりから取り組む
- スモールスタートを心がける
講座や研修、OJTで教育する
講座や研修は、DXに必要な基礎的な知識やマインドを学ぶ際に効果的な方法です。社内の専門人材や外部講師などによる教育を行うことで、DXやそれに必要なマインドを全体で共有できます。
On the Job Trainingの略である「OJT」は、仕事を通して知識やスキルを習得する手法です。専門性のある上司や先輩などがフォローすることで、実践的な学びを得られます。
体制づくりから取り組む
人材への直接的な教育に加えて、人材が育ちやすい体制づくりも必要です。デジタルトランスフォーメーションは、経営や事業を一新することもあり、行き詰ったり、失敗したりすることは避けられません。
失敗を責めずに頑張りを認める、チャレンジを後押しするなど、前向きに取り組める雰囲気をつくりましょう。新しいアイデアや提案が生まれやすく、DX推進が活性化するはずです。
スモールスタートを心がける
DX人材は、一朝一夕で育つものではありません。デジタルトランスフォーメーション全体としても時間がかかるので、徐々に結果を出していくスモールスタートの意識が大切です。
育成においては、小さな課題を設定し、成功体験を積み重ねることはモチベーションや自信につながっていきます。結果を焦らずに、長期的に取り組んでいきましょう。
DX人材育成に取り組む企業事例
これからデジタルトランスフォーメーションに舵を切ったり、DX人材の育成を始めたりする場合は、既に取り組んでいる先駆者の事例が参考になります。ここでは、2つの企業事例を紹介するので、育成のヒントを見つけましょう。
ダイキン工業株式会社
ダイキン工業株式会社は、エアコンなどの空調設備で有名な企業です。冷媒や半導体など化学事業、油圧機器、酸素濃縮器など様々な事業を展開しています。
テーマ実行力、分析力、データエンジニアリング力を兼ね備えた人材をデジタル人材とし、育成に取り組んでいます。
育成に向けた取り組みのひとつがダイキン情報技術大学です。AI活用やAI技術開発、システム開発という分野に関わる人材を育成するために、産官学で連携し2017年12月からスタートしています。
ソフトバンク株式会社
携帯電話やWi-Fiなど通信事業で有名なソフトバンク株式会社でも、DX人材の育成が積極的に行われています。
デジタルトランスフォーメーションを推進するために、マインドを重視して人選を行っているのが特徴です。スキルは研修で補う形を採用し、DX人材の育成に取り組んでいます。
まとめ
DX人材は、今注目されているデジタルトランスフォーメーションに欠かせない人材です。デジタルに詳しいというだけではなく、創造力や対応力など様々なスキルやマインドが求められます。
育成するためには、講座や研修、OJTなど教育機会を作ることに加えて、体制・仕組みづくりから取り組むことが大切です。事例も参考にして、自社のデジタルトランスフォーメーションを担うDX人材を育てていきましょう。
